ＭＤＭＡ所持で逮捕されたら
ＭＤＭＡ所持の容疑で逮捕されてしまったというケースについて、弁護士法人あいち刑事事件総合法律事務所が解説します。
～事例～
滋賀県近江八幡市に住んでいるＡさんは、報道番組で芸能人がＭＤＭＡ所持の容疑で逮捕されたというニュースを見ました。
Ａさんは、以前からＭＤＭＡに興味を持っていましたが、その報道内で、逮捕された芸能人がＳＮＳを利用してＭＤＭＡを手に入れていたことを知ると、「自分もＳＮＳを使えばＭＤＭＡを手に入れられるかもしれない。何回も繰り返さなければバレないだろう」と考え、ＳＮＳを通じてＭＤＭＡを譲り受けることにしました。
しかし、ＡさんがＭＤＭＡを購入して手に入れた矢先、ＭＤＭＡを購入した先の売人が逮捕されたことでＡさんにも捜査の手が伸び、Ａさんの自宅に滋賀県近江八幡警察署の警察官が家宅捜索に訪れました。
その捜索によって、Ａさんの所持していたＭＤＭＡが発見され、Ａさんはそのまま逮捕されてしまいました。
Ａさんは、「まだ使ってもいないのに逮捕されてしまうのか」と驚き、家族の依頼でやってきた弁護士に今後の対応を相談しました。
（※この事例はフィクションです。）
・ＭＤＭＡ
ＭＤＭＡとは、合成麻薬の一種で、麻薬取締法で所持や使用が禁止されている違法薬物です。
最近では、ＭＤＭＡの所持や使用による芸能人の逮捕も報道され、報道でＭＤＭＡという違法薬物の存在を知ったという方もいるかもしれません。
ＭＤＭＡの見た目はカラフルでキャラクターなどが模されていることもある、かわいらしい錠剤になっています。
そうしたことから、一見してそれがＭＤＭＡという違法薬物であるということが分かりにくくなっています。
その見た目や、幸福感や社交性などが増幅され、いわゆる「ハイ」な状態になる効力などから、ＭＤＭＡは若者の間で使われることが多いとも言われており、パーティードラッグとして流通しているとも言われています。
「痩せる薬」「疲労回復に効果がある」「眠くならない」といった効果をうたってＭＤＭＡを勧めてくる売人もいるようです。
ですが、ＭＤＭＡの使用は、場合によっては死亡してしまうほどの重度の中毒症状を引き起こすこともある危険な行為であることに注意が必要です。
・ＭＤＭＡは所持するだけでも犯罪
先ほど触れたように、ＭＤＭＡは所持しているだけ、持っているだけでも犯罪となります。
Ａさんのようにたとえ使用していなくとも犯罪になりますし、他人のＭＤＭＡをＭＤＭＡだと分かりながら預かっていたような場合にも犯罪になります。
ＭＤＭＡの所持については、麻薬取締法（正式名称「麻薬及び向精神薬取締法」）で以下のように決められているのです。
麻薬取締法６６条
１項 ジアセチルモルヒネ等以外の麻薬を、みだりに、製剤し、小分けし、譲り渡し、譲り受け、又は所持した者（第６９条第４号若しくは第５号又は第７０条第５号に該当する者を除く。）は、７年以下の懲役に処する。
２項 営利の目的で前項の罪を犯した者は、１年以上１０年以下の懲役に処し、又は情状により１年以上１０年以下の懲役及び３００万円以下の罰金に処する。
３項 前二項の未遂罪は、罰する。
麻薬取締法の条文で出てくる「ジアセチルモルヒネ」とは、いわゆる「ヘロイン」のことを指します。
つまり、この麻薬取締法６６条では、ヘロイン以外の麻薬の所持等を規制しているということになり、ＭＤＭＡはまさにそのヘロイン以外の麻薬ですから、この条文によって所持が規制されているのです。
条文を見てお分かりいただけるように、ＭＤＭＡの所持と言っても、その目的が営利目的がどうかでも刑罰の重さは変わってきます。
今回のＡさんは、自分の興味本位でＭＤＭＡを購入したようですから、営利目的であるとは考えにくいでしょう。
一方、誰かに売り渡そうと考えてＭＤＭＡを持っていたという場合には、営利目的であると判断され、より重い刑罰を受けることになると考えられます。
営利目的のＭＤＭＡ所持なのかどうかは、所持していたＭＤＭＡの量や関係者とのやり取り等の事情を考慮され判断されます。
営利目的のＭＤＭＡ所持とそうでないＭＤＭＡ所持の場合では、先ほどの条文のように刑罰の重さも変わってきますから、もしも営利目的ではないのに営利目的でのＭＤＭＡ所持を疑われてしまったら、その部分をきちんと否定していくための活動や対策も考えなければならないでしょう。
刑事事件専門の弁護士法人あいち刑事事件総合法律事務所では、ＭＤＭＡに関連した刑事事件や逮捕についてのご相談も受け付けています。
逮捕されてしまった方のもとに弁護士が直接伺う初回接見サービスでは、逮捕直後から被疑者本人やそのご家族が弁護士のアドバイスを受けることが可能です。
ご家族・ご友人がＭＤＭＡ所持で逮捕されてしまった、とお困りの際は、お早めにご相談下さい。
